働き方の多様化が進む中で、「ハイブリッドワーク」を採用する企業も増えています。
オフィスワークとテレワークを柔軟に組み合わせるこの働き方は、生産性向上や人材確保に大きな効果がある一方で、コミュニケーションの分断や勤怠管理の難しさといった課題も抱えています。
「そもそもハイブリッドワークとはどのような働き方なのか」
「導入するとどんなメリットがあるのだろうか」
「成功させるためにはどのような仕組みが必要なのか」
こちらの記事では、ハイブリッドワークの特徴やメリット、導入時に押さえておきたいポイントまで、分かりやすく解説します。
ハイブリッドワークの導入を検討している方や、自社の働き方改革を推進したい人事担当者や経営層の方は、ぜひ参考にしてください。
ハイブリッドワークとは
ハイブリッドワークとは、オフィスに出社して働くオフィスワークと、自宅やシェアオフィスなどで働くテレワークを組み合わせた働き方のことを指します。
企業が取り決めた勤務制度によって、オフィスに出社する日と、自宅・サテライトオフィス・コワーキングスペースなどで働く日を柔軟に選べるため、働く場所に縛られないのが大きな特徴です。
近年、業務のデジタル化が進んだことで、オフィスだけでなく様々な場所で効率的に働ける環境が整い、企業の働き方改革を支える選択肢として注目が高まっています。
ハイブリッドワークは、出社による対面コミュニケーションと、リモート環境がもたらす集中しやすさの両方を活かせる点が魅力で、企業規模を問わず導入が広がっています。
ハイブリッドワークが注目されている背景
ハイブリッドワークが広く注目されるようになった背景には、コロナ禍でテレワークの導入が急速に進んだことがあります。
多くの企業が半ば強制的にリモート環境へ移行したことで、働く場所に縛られないワークスタイルが一般化しました。
しかし、テレワークが普及したことで、『コミュニケーションが取りにくい』『カジュアルな情報共有が減ることで新しいビジネスアイデアが生まれにくい』といった課題も浮き彫りになりました。
一方でテレワークには、
- 多様な働き方の実現やワークライフバランスの向上
- 優秀な人材を地域に関係なく確保できる
- オフィス維持費や通勤コストの削減
といった大きなメリットもあります。
こうしたテレワークの「弱点」と「強み」を踏まえ、オフィスワークとテレワークの良いとこ取りをしようという考え方が広がり、ハイブリッドワークが注目されるようになりました。
企業としても、対面コミュニケーションの活性化と従業員一人ひとりに応じた最適な働き方を実現するために、“新しい働き方のスタンダード”としてハイブリッドワークの導入を進めています。
ハイブリッドワークのメリット
ハイブリッドワークには、柔軟な働き方の実現だけでなく、組織全体のパフォーマンスや採用競争力を高めるといったメリットがあります。
こちらでは、ハイブリッドワークによって企業が得られる主なメリットを解説します。
従業員のエンゲージメントが高まる
ハイブリッドワークは、働く場所や時間を柔軟に選択できるため、従業員のワークライフバランス向上に大きく寄与します。
出社とリモートを組み合わせることで、育児や介護といったライフステージの変化にも対応しやすく、プライベートとの両立がしやすくなります。
こうした働き方の柔軟性は、会社への満足感につながり、働く意欲や組織への愛着といった従業員のエンゲージメントを高める効果があります。
また、ライフスタイルの変化に合わせて働き方を選べることで、業務とのミスマッチが起こりにくくなり、離職率の抑制につながる点も大きなメリットです。
従業員の生産性が向上する
ハイブリッドワークでは、従業員がその日の業務内容に応じて、最適な職場環境を選べることが大きな特徴です。
たとえば、資料作成など『集中したい業務』は自宅で、チームメンバーと連携が必要な『共同作業』はオフィスで行うといったように、環境を柔軟に切り替えながら業務を進められます。
従業員一人ひとりが、自分のパフォーマンスを最大化できる環境を選びやすくなることで、これまで以上に生産性の向上が期待できます。
オフィススペースを有効活用できる
ハイブリッドワークを導入することで、従来の『全社員が毎日出社する』という前提がなくなり、オフィスの使い方を最適化しやすくなります。
たとえば、固定席を廃止してフリーアドレス化することで、社員全員分の席を確保しなくて済むようになります。
その分、休憩ラウンジや個室ブースを増設するなど、オフィスをより価値の高い空間へと再設計することが可能です。
さらに、利用人数や出社頻度に合わせてオフィス規模を縮小し、固定費（賃料など）の削減につなげることもできます。
優秀な人材採用にも効果的
ハイブリッドワークは、優秀な人材の採用にも効果的とされています。
ワークライフバランスの考え方が普及した現代社会では、オフィス出社を好む人もいれば、テレワーク中心に働きたい人もいるなど、働き方のニーズも多様化しています。
自由な働き方を選択できるハイブリッドワークであれば、応募者にも魅力を感じてもらいやすくなり、競争が激しい採用市場での差別化要因にもなり得ます。
また、子育てや家族の事情によりフル出社が難しい場合でも、働き方を調整しながらキャリアを継続できる環境の提供が可能となるため、離職防止にもつながります。
ハイブリッドワークのデメリットと課題
ハイブリッドワークには多くのメリットがある一方で、「出社」と「リモート」が混在するからこそ発生する課題もあります。
こちらでは、ハイブリッドワークの導入によって企業が直面する課題を整理して解説します。
強固な情報セキュリティ対策が必要となる
ハイブリッドワークによって、自宅やコワーキングスペースなどオフィス以外の場所で働く機会が増えるため、情報漏洩や不正アクセスのリスクが高まります。
社外ネットワークの利用や私用端末での作業が混ざると、ウイルス感染やデータ流出の可能性が大きくなるため、従来よりも強固な情報セキュリティ対策が求められます。
たとえば、『VPNの利用徹底』、『端末管理の強化』、『アクセス権限の細分化』など、運用・システム両面でのルール整備が不可欠です。
コミュニケーション格差が生じる
ハイブリッドワークでは、出社しているメンバーとリモートで働くメンバーが混在するため、『認識のズレ』や『情報伝達の不足』が起こりやすくなります。
オフィス出社が前提の時代に自然と生まれていた会話が減ることで、細かな確認がしづらくなり、情報の把握度にバラつきが生じるケースもあります。
また、ちょっとした雑談や偶発的なコミュニケーションが減少することで、イノベーションが起こりにくくなるという課題も指摘されています。
出社組とリモート組の情報格差を埋めるためにも、オンライン会議ツールやチャットツールの活用など、社内のコミュニケーションを円滑にするための手段や、積極的にコミュニケーションをとり情報を共有する組織風土の整備が必要です。
従業員の勤怠管理が煩雑になる
ハイブリッドワークは、従業員がオフィス・自宅・サテライトオフィスなど『複数の場所で働くこと』が前提となるため、従来の『全員出社』を前提とした勤怠管理が通用しなくなります。
その結果、出社組とリモート組それぞれの勤務状況を正確に把握し、適切に管理する必要が生じ、勤怠管理の運用も複雑化します。
勤務開始・終了時刻の申告方法や休憩時間の取り扱いについて、働いた場所に応じた申請ルールなどを明確にしておかないと、記録漏れや管理ミスにつながる可能性があります。
さらに、現場レベルでは、『共通の出社日を設けるべきかどうか』『出社した人にしかできない業務がある場合、出社日を均等にしないと不公平が生じる』といった運用面での課題があり、出社基準が曖昧なままだと、チーム間で不満や温度差が生まれてしまう恐れもあります。
ハイブリッドワークを円滑に運用するためには、オフィスワークとテレワークどちらにも対応する勤怠管理システムを活用し、働く場所に縛られない勤怠管理体制の整備が欠かせません。
ハイブリッドワーク導入を成功させるには
ここからは、ハイブリッドワークの導入を成功させるために押さえておきたいポイントについて、解説していきます。
運用ルール・仕組みの構築
ハイブリッドワークの導入を成功させるために、まずは明確な運用ルールや仕組みを整えることが重要です。
たとえば、
- 報告・連絡・相談のルール
（例）出社組とリモート組での情報共有方法や使用ツールの統一 - 勤務時間や勤怠管理のルール
（例）出社／在宅／外出などのカレンダー記入ルール、オンライン打刻の運用方法の決定など - 出社日のルール
（例）『毎週〇曜日は全員出社』など、チーム全員が対面で集まる日を設ける - 情報セキュリティ対策の強化
（例）ID・パスワードの管理、PCへのセキュリティツール導入など
従業員がオフィスワークとテレワークのどちらを選んでも業務品質が保たれるよう、ハイブリッドワークの運用ルール・仕組みをあらかじめ明確に定めておく必要があります。
コミュニケーションツールの整備
ハイブリッドワークでは、出社組とリモート組のコミュニケーション格差を埋めるためにも、コミュニケーションツールや情報管理ツールの整備が欠かせません。
具体的には、以下のようなツールの活用や取り組みが効果的です。
- チャットツールの活用（Slack／Teams／ChatWork など）
- ビデオ会議ツールの活用（Zoom／Google Meet など）
- 定期的な1on1ミーティングの実施（オンライン＋必要に応じて対面）
- 議事録・ドキュメントのクラウド管理（Notion、Google Workspace で全員がアクセス可能に）
ツールの活用や社内コミュニケーションの仕組みを整えることで、スムーズな情報共有が実現し、出社組とリモート組の間に生じがちな情報格差を防止できます。
オフィス環境の最適化
ハイブリッドワークの導入にあわせて、オフィスの役割を『単なる作業場』から、『コラボレーションや関係構築のための場』へと再定義することが求められます。
対面でなければ生まれないコミュニケーションやチームメンバーの共同作業を促す設計にすることで、オフィスそのものの価値を高めることができます。
具体的には、固定席を廃止し、フリーアドレスにして座席を有効活用したり、集中ブースやミーティングスペースなど多様なワークスペースを設置して、目的に応じた働き方をサポートしたり、リラックススペースを充実させ、社員同士の自然な交流やリフレッシュを促すといった工夫が効果的です。
オフィス環境を最適化することで、出社の価値が高まり、対面コミュニケーションの質向上やチーム連携の強化にもつながります。
ハイブリッドワークでも円滑な組織運営を。人事評価システム「P-TH/P-TH+」
ハイブリッドワークが広がることで、従来のように従業員の働きぶりやコンディションを把握することが難しくなっています。
そんな中、従業員一人ひとりの業務における明確な目標設定と進捗状況だけでなく、悩みを抱えた従業員の心理的孤立の防止など、定期的に従業員の状況を確認するのに1on1ミーティングの実施はとても効果的です。
そこでおすすめしたいのが、人事評価システム「P-TH／P-TH+（ピース／ピースプラス）」です。
P-TH／P-TH+（ピース／ピースプラス）では、既存のExcelの評価シートをそのままシステム化することができるため、システムにあわせてワークシート・ワークフローを変更する必要がなく、スムーズにシステム化できるのが特徴です。
また、2025年4月に『1on1機能』が標準装備されました。
『1on1機能』を活用すれば、1on1ミーティングの記録やフィードバックも一元管理でき、さらにはチームの1on1ミーティングの満足度を分析することもできるため、より丁寧で質の良い1on1ミーティングの実施が可能です。
働く場所が多様化する今、組織の一体感を保ち、従業員の成長や状況を正しく把握し、サポートしていくことは重要になります。
P-TH／P-TH+（ピース／ピースプラス）の活用で、人事評価だけでなく1on1ミーティングの質を高め、従業員の更なるモチベーション向上を目指しましょう。
まとめ
ハイブリッドワークは、オフィスワークとテレワークの利点を組み合わせ、柔軟な働き方を実現する手法として、多くの企業で導入が進んでいます。
従業員のエンゲージメントや生産性の向上、オフィススペースの有効活用など、多くのメリットが期待できる一方で、情報共有の難しさや勤怠管理の複雑化といった課題も存在します。
メリットとデメリットを正しく理解し、基盤をしっかり整えることで、ハイブリッドワークは大きな効果を発揮します。
自社に合った形で、従業員が安心して働ける仕組みと環境を整え、ハイブリッドワークを持続的な成長につなげていきましょう。
＜＜ コラム監修 ＞＞
株式会社サクセスボード 萱野 聡
日本通運株式会社、ＳＡＰジャパンで採用・教育を中心とした人事業務全般に幅広く従事。人事コンサルタントとして独立後、採用コンサルタント、研修講師、キャリア・アドバイザーとして活躍中。 米国CCE Inc.認定GCDF-Japanキャリアカウンセラー、産業カウンセラー。
＜＜ コラム監修 ＞＞
