大手企業であればあるほど、評価者も被評価者も多いため、評価結果の集約に時間がかかり、社員の負担が大きくなるものです。
本コラムでは、A社の事例をもとに、人事評価（人事考課）システム導入によって評価結果の集約をスピーディーにするためのポイントをご紹介します。
今回事例をご紹介するのは、小売業で社員数およそ500名のA社。ご担当は人事部長のA様です。
A社は、500名の人員を抱える企業。複数法人の合弁のタイミングでご相談をいただきました。
社員数の増加にあわせて人事評価システム導入を検討
事業統合で複数法人が合弁となり、社員数の増加が見込まれていたA社。それまでは紙やExcelを活用したオリジナルの評価シートを活用されており、人事評価システムは未導入。今後人事評価がさらに複雑になることが予想されたため、複数システムを詳細に比較し、各社から提案を受けられていました。
選考のポイントは以下の通りでした。
- トータルコストが抑えられること
- 自社評価シートの形式を引き継げること
- パートナー企業として、信頼できること
結果として、クライアントの自社評価シートを安価にそのままシステム化できるP-THを選んでいただいたのです。
評価結果の集約が簡易になり、業務効率化につながった
導入が決定し、これで安心と思ったところ、問題が発生しました。A社の全国の小売拠点のうちのおよそ半数で、お客様ネットワークに接続できないことが判明したのです。
その結果を受け、急遽、お客様データセンター内のクラウド環境に構築して事なきを得ました。
500名の社員を抱えるA社。合弁前から評価フローが煩雑で、結果の集約に時間がかかることが課題でした。評価者は部下を持つ立場ですから、プレーヤーとして貴重な戦力です。人事評価システムの導入によって評価者の負担を軽減でき、業務効率化につながっただけでなく、人事戦略上の役員の意思決定がよりスピーディーになるという効果もみられました。
この事例のポイント
社員数が多く、評価の効率化に課題を抱えていたクライアント。
自社評価シートへのこだわりやコストなど、システムに求めるポイントが明確だったため、システム導入まで非常にスムーズでした。システムの導入や乗り換えを検討する際には、コスト、ユーザビリティー、導入までのスピードなど、システムに求めるものとその優先順位を整理しておくといいでしょう。
業務効率化にあたって、人事評価のように、定期的に必ず発生するタスクを効率化することを検討されたのが今回の事例のポイントといえるでしょう。それだけでなく、役員の意思決定を助けたり、社員の満足度をアップさせて貴重な人材の退職を防いだり、社員の目標管理ができ業績が上がったりといった副次的な効果も見込むことができ、多くの社員にとってメリットのある人事評価制度の運用が実現できたといえます。
